いつも思うのですが，第一生命がやっているサラリーマン川柳の募集，選考は大変面白いですね。そうですか，もう３０回目を迎えたのですか・・・。ご同慶の至りです。
今回発表されたベストテンはやはりどれも秀逸です（笑）。思わず笑いを誘います。第一生命による選考結果とは少し違いますが，私自身の笑いをより多く誘った順に３つを挙げますと，次のような作品となります（笑）。
「職場でも 家でもおれは ペコ太郎」
「ありのまま スッピン見せたら 君の名は？」
「病院で サミットしている 爺７」
どれもこれも誠に素晴らしく，理解するのにもはや何らの解説をも要しない作品です（爆笑）。
さてさて，面白いといったら，私が毎朝愛読している産経新聞の記者も大変面白いです。私は産経新聞の記者は好きですね（笑）。だって，彼らは愛国心に裏打ちされたユーモアも兼ね備えておりますもの。
朝日新聞などはテロ等準備罪を新設する組織犯罪処罰法改正案を口汚く批判報道していますが，なりふり構わず廃案に追い込もうとしている野党議員の対応もいただけません。特に，私は以前から民進党の小西洋之参議院議員の国会（委員会）での質問ぶりには辟易していたのですが（クイズまがいのことをやって，ひとり悦に入っております。），この法案に関し，この議員は自分のツイッターで「（この法案が）成立すると本気で国外亡命を考えなければならなくなる」と投稿したのです。私としてはどうぞどうぞと言いたい・・・（笑）。この点に関する産経新聞記者の記事（５月２０日朝刊）がこれまた秀逸でした（笑）。以下にそのまま引用してみましょう。みなさん，最後のセンテンスで思わずお茶を噴き出さないようにしてください。
「国際組織犯罪防止条約（ＴＯＣ条約）は１８７ヵ国・地域が締結し、国連加盟国の９４％にあたる。３年後に東京五輪・パラリンピックを控えた日本にとって締結は急務であり、そのために『テロ等準備罪』の新設が必要だ。現状を放置すれば、テロなどに対峙する国際協力の枠組みで日本が抜け穴になりかねない。条約では締結に際し、各国にテロ等準備罪などの『合意罪』や『参加罪』を求めている。この法整備をせず、条約を締結していない国連加盟国は、日本のほかに１０ヵ国しかない。イラン、ソマリア、南スーダン、コンゴ共和国、ブータン、パプアニューギニア、パラオ、ソロモン諸島、フィジー、ツバル－。民進党の小西洋之参院議員は４月、ツイッターで『成立すると本気で国外亡命を考えなければならなくなる』と投稿したが、亡命先はこれらの国に限られる。」（笑）